愛について──符合の現代文化論（11） 新しい符合の時代を生きる（1）｜さやわか

　近年は政治の場面で、「多様性」について語られる機会が増えた。

　本来、ダイバーシティの和訳とされるこの言葉は、宗教、思想、年齢、学歴など、幅広い背景を持った人々がお互いに認め合い、協調することを念頭に置いたものだ。だが現在の日本においては、とりわけ人種や国籍、性別と結びつけて語られることが多い。たとえば出稼ぎ労働者や移民など在日外国人の処遇、あるいはジェンダーの平等や同性婚などの話題とセットで使われがちだ。

　2021年10月に行われた第49回衆議院議員総選挙でも、多数のメディアが各党の「多様性・ジェンダー平等」関連の公約を報道した。この話題への人々の関心は、それほどまでに高まっていたと言える。

　ただ、だからと言ってこの選挙で、ジェンダー平等や多様性の尊重を強く訴えた候補者が数多く当選したわけではない。それどころか、当選者の女性比率は9.7パーセントで、公示前の女性議員率を下回る結果となった。選挙結果から見ると、多様性へ関心を寄せる人々が増えたにせよ、多くの有権者は今のところ、政治の最優先課題としては考えていないことになる。日本の政治も社会も、とりたててジェンダー平等や多様性へ向かって舵を切っているとは言えない。

　ただ、現在そのような状態であっても、近い将来、日本は多様性へ開かれた国にならざるを得ないと思われる。その理由にはもちろん、保守的な考えを持った古い世代が遠からず社会の表舞台から退場するから、ということもある。進歩的な世代が主役となれば、日本も今よりは多様性を重視する国になるに違いない。

　だが筆者が強調したいのは、よりシンプルな理由だ。というのは、ジェンダー平等や同性婚の実現は、人口減少が急速に進む日本において、社会を維持するのに必要不可欠な事案になるのだ。

　総務省によれば、主要先進国で2050年までに人口減少が見込まれているのは日本、イタリア、ドイツであり、中でも日本は減少率が大きいという［★1］。日本の総人口は2008年をピークに減少し続けており、今から80年後、西暦2100年の人口は中位推計で4959万人になるとされる。これは明治時代後半と同じ水準だ［★2］。同省は、複数の報告書で「この変化は、千年単位でみても類を見ない、極めて急激な減少である」との文言を記しており、強い危機感が窺える。

　1970年代には「人口爆発」への警鐘が鳴らされたこともあった。それを覚えている世代なら、人口減少によって日本社会がスリムになるのは、悪いことばかりではないと思うかもしれない。しかし子供や若者の数が多く、人口ピラミッドが安定した三角形を成していた明治時代後半と違って、昨今の人口減少の背景には少子高齢化がある。つまり社会を維持する労働力となるべき若者の数が、明治時代よりも少なくなるはずなのだ。

　現在でも、業種によっては既に労働力不足にあえぐ状況で、昨今の日本は海外からの労働者を積極的に誘致するようになっている。外国人へのヘイトスピーチ、技能実習生への搾取、入国管理局での非人道的な拘留など、外国人をめぐる多くのトラブルも、日本が人口減少フェーズに入ったからこそ直面したものだと言える。政府は労働者の確保と合わせて、十分な受け入れ体制や世論の賛同を意識せねば、今後も問題が頻発するだろう。

　

　とはいえ、外国人労働者を増やす体制さえ築ければ、すなわち日本社会が安泰となるわけではない。外部からの受け入れには限界があるし、出生率が向上しなければどのみち日本の人口は減っていく。AIの進化が労働力不足を解消するという仮説にも、同様の問題点が指摘できる。労働力が確保できたとしても、それが人口増加につながり、日本が活発化するとまでは言えない。

　しかし日本の政治や社会は、いまだ少子化について漠然とした危機感しか持っていない。あるいは十分に深刻な課題として意識されているとしても、あまりにも検討の余地がある論点が放置されすぎている。むろん筆者が言いたいのは、前述したジェンダー平等や同性婚についてだ。

　まず、ジェンダー平等と少子化の関係について考えよう。日本では、女性が社会に出ると少子化がますます進むのではないかという意見が根強い。その観点に立てば、ジェンダー平等など実現しない方が日本のためにはいいことになる。

　ところが実は、今日の先進諸国では女性の労働力比率が高まるのに比例して出生率が高まる傾向にある［★3］。なぜならそうした国では、夫婦や地域が協力して子育てを行いつつ労働できる環境が整えられているからだ。むろん先進諸国でも、昔から女性が社会進出できたわけではない。1970年代には、ほとんどの国で女性の労働力比率と出生率は反比例の関係にあった。しかしジェンダー平等を目指す過程で、女性の社会進出を支援する仕組み作りが積極的に進められ、結果的にそれが少子化対策として奏功したことになる。

　女性が子供を産んでも働ける環境が大事だという話は、納得しやすいものだ。共働き夫婦にとって子供をもうけることが視野に入るなら、出生率の向上が期待できるのは当然だろう。しかしそうした政策を、女性の誰もが諸手を挙げて歓迎するとは限らない。子供を産む以上に個人としての幸せを求める人からすれば、それは必ずしも自分たちの権利や自由を広げてくれるものではない。にもかかわらず、子供を産むことに積極的でなく、自由な生き方を選ぼうとする女性は、わがままだと見なされたり、それこそ少子化の元凶のように言われたりもする。

　女性の社会進出と人口増加が両立することは、むろん悪いことではない。しかし女性が労働しやすい社会を作れば、彼女たちはみな当然のこととして子供を産んでくれると考えるならば、結局、女性をひとつの価値観で決めつけることになる。それは、この連載の用語で言えば、「女性」や「家族」に古いイメージを符合させ、その符合への愛に固執している、ということでもある。子供についても同様に、その古い「家族」に属する男女二人のセックスで生まれ、育てられるものだという固定観念で捉えられている。より厳密に言えば、その家庭には最低でも母親となるべき女性がいて、彼女が「腹を痛めて」などの言葉でイメージされるような妊娠と出産を経て、母になることが求められている。

　それが間違いである。人口減少を、いかにして女性に子供を産ませるか、という問題として捉えるべきではない。本当はこの問題は、夫婦や家族という、社会の最小単位をいかに拡張するかという議論の俎上で考えるべきことなのだ。日本では長らく「妊活」がブームとなっており、不妊治療の件数は世界一である。その一方で、できる限りの「自然な出産」を求めてリスクのある手法や高齢出産が試みられるケースも多く、結果的に日本は体外受精での出産率が世界最低クラスでもある。この点からも、子供を得ることへの古い理想像が人々に意識されており、かつそれが現実と必ずしも合致していないことが感じられる。多様性を叫ぶ一方で、古い家族像を追認するいびつな社会は、既に女性たちの心身を苛むものになっているのだ。

　

　では、いかにして夫婦や家族という概念を拡張するべきか。たとえば筆者が注目するのは、同性婚についてだ。

　同性婚についてはそもそも、人口減少に拍車をかけるものだと思われがちだ。実際、日本で性の多様性についての議論が広がって以来、同性婚はたびたび少子化問題と関連付けられながら批判されている。

　2018年、衆議院議員の杉田水脈が『新潮45』（新潮社）8月号に「LGBTは生産性がない」という主旨の文章を寄稿したことが大きな話題となった。この問題は波紋を呼び、35年以上の歴史を持つ同誌はそれから2号後に休刊している。また東京都足立区の区議会議員である白石正輝も、2020年9月の議会で「日本人が全部L、日本人が男は全部G、次の世代うまれますか？　次の世代を担う子どもたちが1人も生まれない」「LだってGだって、法律で守られているじゃないかなんていうような話になったんでは、足立区は滅んでしまう」という発言を行った［★4］。さらに2021年5月、自民党がLGBT理解増進法案を審査した際には、衆議院議員の簗和生がまたもや「生物学的に自然に備わっている『種の保存』に抗ってやっている感じ」と述べた［★5］。

　このように性の多様性に対する批判は、枚挙に暇がない。これらの発言を見れば、その背景に、家族に対する古いイメージがあることが分かる。彼らは、少子化を覆すには女性が積極的に子供を産むほかないという信念を強く持っている。少子化を解決するために、同性婚を認めないのは致し方ないと思っているのかもしれない。

　彼らは、望まずに生まれた子供を同性婚のカップルが養子縁組で引き取り、育てる例などは全く考慮に入れていないのだ。

　

　養子制度は有史以来存在する。「家」が社会システムの基盤であった時代には、養子は家系を存続するための手段として利用された。法学では、これを指して「家のための養子」という。そして近代法制が整備されていくと、子供のいない家庭が、家業をこなす労働力として、または自分たちの老後への備えとして、あるいは純粋に子供を持ちたい気持ちで利用するための養子制度が形作られていったとされる。このように親の意思を重んじる養子は「親のための養子」と呼ばれる。

　これに対して1960年代以降は、世界各国で養子となる子供の福祉を第一とする「子のための養子」に向けた制度改正が実施されていった。これにより、各国で養子制度がより自然なものとして受け入れられ、活用される素地が段階的に築かれていった。

　たとえば昔はアメリカでも、養親と養子で人種や宗教を一致させることが重視され、また養母は専業主婦であるべきとされた。しかし日本でも人気を博したテレビドラマ『アーノルド坊やは人気者』（1978年-1985年）が描いたように、1980年代以降には多文化主義を背景として、こうした規定は撤廃されていった。昨今のアメリカでは、実子のいる家庭が新たに養子を持つことも少なくなく、また国をまたいで戦争孤児などを引き取る国際養子も増えた。2010年代半ばからは、同性婚のカップルが養子を迎えることも認められている。

　血縁による家族と、養子制度によって生まれる非血縁の家族に、大きな違いはあるだろうか。それを考える上で示唆的な作品として、2021年に公開されたアメリカ映画『エターナルズ』を挙げよう。同作は、この連載の第1回で取り上げた映画『アベンジャーズ／エンドゲーム』（2019年）と同じ、マーベル・シネマティック・ユニバース（MCU）に連なる作品である。

　作品タイトルになっている不死のスーパーヒーロー集団「エターナルズ」の一員、ファストスはゲイだ。MCUで明確にゲイのキャラクターが描かれるのは、26作目にして初めてのことである。またファストスは黒人で、家族としてアラブ系の夫と、ジャックという息子がいる。

　言うまでもなくこの設定は、前述した昨今のアメリカの養子制度の現実に即したものになっている。だからこそ、この映画は彼ら家族の愛情関係を、特別なものとしてわざとらしくは描いていない。映画半ばでファストスは、最強の敵との戦いに赴く際、涙ながらに夫とキスし、別れを惜しむ。だが、それはどんな家族でもそうするであろうという、ごく当たり前のこととして描かれているのだ。

　さらに重要なこととして、不死であるファストスは、いつか必ず、人間である夫や息子との別れを経験しなければならない。つまりここで描かれる非血縁的な家族とは、永遠ではなく、一過性のものであることが強調されている。

　しかしそれは、彼らにとって悲観するに値しない。なぜなら、もし遺伝子でつながっていたとしても、それもまた偶然の縁のひとつにすぎないからだ。血縁にせよ、非血縁にせよ、家族とはたまたま集った者が、唯一無二の、しかしいつか別れる関係を築くものとしてある。だからファストスが息子に対し「汚い言葉を使わないように」など、あれこれと叱るのも、いつか彼が自分の元を去り、独立したときのことを考えているからこそなのである。ファストスは「家」を維持するためでも、「親」である自分の将来のためでもなく、「子」であるジャック自身のために、今ひととき同じ家族となった彼が、別の場所で生きていけるように、教育している。

　第1回で『エンドゲーム』について、家族の問題を焦点にした作品でありつつも、伝統的な価値観に縛られた男性キャラクターを中心に描いていると指摘した。MCUは、非血縁的な家族像、あるいは家族の多様性というテーマについては、次作以降に譲るものとして語り落としていたのだ。そこで筆者は、この論点は現代においてさらに重要度を増すし、だからこそMCUの今後の作品で中心的に扱われるのは間違いないと予言した。『エターナルズ』はまさにその路線を歩み始めているのを感じさせる。

　しかし、このような非血縁的な家族というテーマを大きく展開できるのは、同性婚の家族を今や当然のものと考えることのできる、60年代以降にアメリカが培った社会的素地があってこそのことだろう。

　翻って日本はどうか。日本でも、60年代以降の国際的な流れに追随すべく、養子制度はたびたび改められてきた。しかし制度は諸外国に比べて十分に活用されていないし、ましてその活用によって社会の意識が高められた気配もない。

　そもそも日本の養子制度は、明治以前から続いた「家」「親」を重んじる社会の影響力が強いせいもあって、「子のための養子」を意識した制度として十全とは言えない。いまだに実親ないし養親の権利を重んじ、便宜を図る内容であり続けている。

　特筆すべきなのは1988年に施行された特別養子制度の失敗だ。これは養子となる子が実親との関係を完全に絶つことができるもので、成立当時はより進歩的なものとして期待された。しかしこれを活用した特別養子縁組の成立件数は、導入直後の1223件から減少し続け、2007年には289件まで落ち込んだ。この落ち込みのピークは、前述した日本の総人口が減少局面を迎えたのとほぼ同じ時期である。しかし政府は制度の利用を促進させることもできず、以後も数字は横ばいであり続けた。つまり、この制度は鳴り物入りで登場したにもかかわらず、成立以来、そこまで有効活用されたとは言いがたいのだ。

　これについて、社会学者の吉田一史美は次のように述べている。

この特別養子制度はその理念においても、手続きの上でも、福祉制度として語られているが、特別養子制度が福祉制度として十全に機能していないことは統計に表れているだけではない。新制度の施行から10年が経って、鈴木博人は制度の不十分な設計を指して「特別養子制度が本当に児童福祉型の養子制度であるのかというと、実のところ疑問がある」（鈴木、1998）と述べている。さらに、特別養子制度20周年を迎えた2008年、それを記念して開催された学会において、児童福祉学の示す児童養護問題の対策体系に養子制度が含まれないという現状が指摘され、特別養子制度はこの20年で児童福祉との接点から「むしろ遠のいた」と回顧された。特別養子制度は児童福祉の制度として十分に機能していないだけでなく、特別養子が児童福祉であるという認識すらあやういことが示されている。［★6］

　近代的な養子制度の実現を目指したはずが、現実としては児童福祉が遠のく結果を生んでおり、そもそもこの制度自体が「子のための養子」を意図したとは言いがたいという。なかなか衝撃的な内容だ。

　実は、特別養子制度の問題点は施行当初から指摘されていた。まず第一に、実母の戸籍に子の出生が記載され続けることがある。これはプライバシーの観点から、制度が活用される上での大きな障害となっている。吉田は、同制度が成立する過程に実母のプライバシー保護が顧みられなかったことについて「『要らない子供』を産んで手放す女性へ非難の感情は，特別養子制度の設計者たちにも通底していた」［★7］と、望まない妊娠をした母に対する差別感情があったことを指摘している。

　また他の問題点としては、特別養子の斡旋を行う専門機関がなく、希望者のマッチングが積極的に行われなかったことなども挙げられる。こうして特別養子制度はほとんど骨抜き状態での運用が続けられ、今やその存在意義すら危ぶまれるに至った。その間、日本の人口は減少を続けたのである。

　

　政府は2010年代に入ってから制度改革を始め、ほぼ横ばいだった特別養子縁組の件数も2013年から増え始めた。厚生労働省の「新たな社会的養育の在り方に関する検討会」が2017年に策定した「新しい社会的養育ビジョン」にも、概ね5年以内に現状の約2倍、すなわち年間1000人以上の特別養子縁組成立を目指すとの言葉が記されている［★8］。またこれを受けて、養子縁組の斡旋や広報を行う民間機関の職員育成なども開始された。

　とはいえ日本の養子縁組の成立件数は、年に数千件に及ぶ欧州や、1万件を超えるアメリカに比べれば、今なお極めて低い水準にある。また今のところ、日本では同性婚と養子を結びつけるような議論はほとんど見られないし、それが少子化対策になるとも指摘されていない。

　少子化対策が、血縁による家族を増やすことだけを意味するなら、たしかに女性が子供を産み、育て、同時に労働もできる社会を作ることだけが目標になるだろう。しかしここで想定する家族像を血縁に限らないのであれば、子供を育てる環境は他にも増やすことができる。

　昨今、養子制度は主に幼児虐待を防ぎ、子供を守るための制度として認知されている。したがって養子と出生率を結びつけて考えることに違和感を持つ人もいるだろう。しかし、実は前述した日本の特別養子制度は、元々は婚外子と中絶をめぐる議論から生まれたものである。制度策定の発端には、養子という選択肢があることで、中絶ではなく養子を選択する女性が増えることへの期待があった。やがて吉田の言う差別感情もあり、その含意は立ち消えになってしまった。しかし、本来この制度は、出生率と密接に関係しうるものなのだ。

　また、日本で同性婚の扱いは、子供を産まない女性と同様、本人のわがままとして批判されたり、好意的な場合でも、せいぜい「愛情は自由であるべき」というような、ロマンティックな擁護が寄せられる程度に止まっている。性の多様性は、本人のアイデンティティの自由としてのみ捉えられているわけだ。

　それは筆者の用語で言うなら、家族という概念に符合された古い意味への執着、すなわち古い家族像への愛着である。我々はその符合に齟齬をもたらし、それによって「家族」を、今日に相応しい形でアップデートすべきなのである。

　いつかは日本でも、同性婚を認めざるを得なくなる状況になるはずだ。しかもそれは、間違いなく少子化について、あるいは家族について、養子についての議論とセットになって実現されるに違いない。それが避けられないことであるならば、今からその議論を進め、前倒して進歩的な解決を行っていい。

　そうしないのであれば、いま多様性について語っている人々は、現実性を伴わないうわべだけの議論に終始し、時間を浪費しているにすぎない。そうしている間に少子化や人口減少に歯止めがかかることは、決してないだろう。

次回は2022年1月配信の『ゲンロンβ69』に掲載予定です。