当事者から共事者へ（18） 共事と取材｜小松理虔

前回、ロシアによるウクライナ侵略について、取材者と被取材者の「距離の近さ」を取り上げた。世の中で大きな事件や事故が起きると、記者たちは当事者に寄り添おうとする。そして、そこでリアルな肉声を聞こうとする。しかし、その気持ちが高まるがあまり、距離感を見失い、自分たちの持つ強者性を忘れて、無自覚に自分たちの正義を発散しようとしてしまう。だからもう少し、距離を保とうとしなければいけないのではないか、というようなことを書いた。 

 

　記者たち、取材者たちが取るべき「距離」については、この連載でも、過去に何度か取り上げたことがある。たとえば以前、福島第一原子力発電所に溜まり続ける「処理水」について考えた。ぼくはそこで、大まかに次のようなことを書いた。処理水問題のような複雑な問題に接したとき、記者たちは「わかりやすく伝えなければ」と考え、国や東電が加害側、漁業者が被害者・反対側という単純な構図で切り取ってしまう。ところが、よくよく地元の関係者の話を聞いてみれば、賛成も反対も一枚岩ではないことがわかる。同じ「漁師」でも、年齢や漁法、事業規模などによって意見は異なるし、同じ「水産関係者」でも、業態や商品ラインナップ、流通の立ち位置によって意見が異なる。現政府を支持するか否か、原発政策について肯定的か否定的かといった個人の考え方によっても異なるはずだ。記者たちが、わかりにくい問題を解きほぐそうとするがあまり、「あいだ」の議論が抜け落ちてしまうということだ。

　また、わかりやすく被害を描こうとすれば、当然、当事者の声こそ最重要になり、それゆえ大々的に報じられることになる。一方でその論調は、非当事者を遠ざけ、結果として大きな責任を当事者に押し付けてしまうことにもなる。漁業者が「放出は国民全体で考えるべき問題だ」と感じていたとしても、多くの非当事者は、当事者を気遣うからこそ「当事者が納得したうえで決めればいい（自分にはあまり関係ない）」と思うようになるということだ。そこでもし漁業者が放出案に賛成すれば、「漁業者が流してもいいと言ったから流した」という結果だけが残ることになるだろう。国の責任で説明し放出すべきなのに、漁業者や水産業者が、ふたたび重い課題を背負わされることになってしまいかねない。当事者の声を拡散しようと距離を縮めた結果、外部を遠ざけ、当事者にとってネガティブな状態が生まれてしまうということは、震災原発事故報道に限らず、さまざまなところで起きている気がする。 

 

　記者たちが取材をするとき、そこには目的があり、意図があり、聞き出したい言葉があるはずだ。ニュースに使えない、まったく見当違いなコメントばかりだったら時間が無駄になる。だから取材者は「この人なら的確にコメントしてもらえるだろう」という人を選ぶし、特に専門家に対しては事前に「こんな話をしてもらいたい」と注文をつけることになる。 

　これは当たり前の取材手法ではある。だが、まさに当たり前の「目的」が、「取材する／される」という縦の関係を強いてしまうことはないか。「冷静に分析しよう」「当事者と同化せず声を届けよう」と思っていたとしても、自らの意図や企画、あるいは正義感のなかに当事者を組み入れてしまう点で、取材者は取材と極めて距離が近くなる。取材という行為は、共事的なものではなく、極めて「当事的」な行為になりつつあるのかもしれない。

　では、共事的な取材なんてあるのだろうか、あるとしたら、それはいかなるものなのか、というのが本稿の趣旨だ。前置きがずいぶんと長くなってしまったが、ぼくのこれまでの経験と実践から、「共事と取材」について考えてみたい。 

 

　冒頭で処理水放出に触れたのは、ぼくがその問題に「共事」していたからだ。ぼくは当事者を取材していたわけではない。具体的な執筆依頼があったわけでもない。だが、水産関係者とイベントを企画したり、合同でプロジェクトを立ち上げたりしていることもあり、賛否両論の声が自然に耳に入ってくるような状況だったのだ。打ち合わせ中に、あるいは打ち上げ中に。酒が入れば割り切れない本音が飛び出してくるものだ。総理や大臣が国民に対して説明をしてくれるなら賛成だとか、報道機関がしっかりと報道してくれるなら検討に値するとか、いやいやそもそも議論が足りてないじゃないかとか。どの意見も真摯であり、だからこそ明確に賛否を色分けすることはできなかった。 

　繰り返すが、ぼくは取材をしていない。たまたま仕事を一緒にしたり、酒を飲んだりしているだけだ。だが同時に、そこで交わされている言葉の重要性は理解していて、大事だと思えばメモくらいは取るし、いつでも書ける用意はしていた。だから、まったく取材していない、とも言えないのだった。言うなれば「取材と調査のあいだ」、「半取材」といったところか。目の前の人と取材する／されるという「縦の関係」をつくるのではなく、まずはフラットな「横の関係」を築こう。楽しい時間を過ごしていれば、そのうちどこかで本音が飛び出してくるかもしれない。まずはそれを待つ。書くかどうかを決めるのは、そのあとでいい。そう心がけた。専業ライターではないから、そんな余白があったのだろう。

「縦の関係ではなく横の関係を」という話は、この連載でたびたび紹介している浜松市のNPO法人、クリエイティブサポートレッツの活動にも接続できるだろう。レッツの活動拠点には重度の知的障害のある利用者がやってくる。だが、レッツのスタッフは、アートの手法を活用しながら、彼らとフラットな関係を切り結ぼうとする。一緒に散歩する、一緒に昼寝する、あるいは、なぜそのような行動をしてしまうのかの背景を探ろうとする。そうして「支援する／される」という関係の外側に出ようとするのだ。すると「障害者の○○さん」ではない、紛れもないその人「個人」が見えてくる。その先に、豊かな支援の場が成立する。レッツは、言うなれば支援を外れることで支援しているわけだ。 

 

　では取材はどうだろう。目の前の人とフラットな関係を築くことができているだろうか。少し前のことになるが、ある新聞社の研修会で、まさに今回ここに書いたこと、取材しないことで取材する、ということについて話をしたことがあった。ベテランたちは、フラットな付き合いは大事だ、昔はそういう余裕があった、という感想を寄せてくれたが、現場の若い記者の多くは、正論かもしれないがそんな余裕はない、という素直なリアクションだった。効率性が求められる昨今、目的や意図に対象を組み入れることでしか、取材は難しいのかもしれない。 

　おまけに、当事者に寄り添うことは正しいという風潮もある。その声を拡散して政治に訴えることがメディアの役割だと考える人も多い。記者たちは職場的にも、また社会的にも、当事者と極めて近い位置で取材することを要請されているわけだ。その結果、「縦の関係」を強める結果になっているのではないだろうか。福祉事業の支援者が、やはり日々の激務で余裕をなくし、目の前の支援者を文字通り支援することで手一杯になっているのにも似ている。こんな状況で、記者たちにさらに難しい注文をつけるのは酷だけれど、それでもできることはあると思う。ぼくがこの5年あまり地元で関わってきたメディア「igoku」の実例を踏まえ、「取材からの逸脱」について考えてみたい。

いごくの実践

　いわき市地域包括ケア推進課が発行するメディア「igoku」は、2016年に発足したいわき市の事業。生老病死について語ることをタブー視しないことをモットーに、いわき市の魅力的なシルバーを紹介したり、介護や福祉の興味深い取り組みなどを紹介してきた。ぼくは、介護や福祉の当事者でも支援者でもない立場で関わり、ライターとして文章を書き綴ってきた。 

　igokuの取材方法は、従来のものとは異なる。ぼくが過去の仕事で関わってきたメディアは、多くの場合、最初に特集テーマを決め、それに沿った取材先を決めて、切り口や展開をある程度固める。そのうえでオファーを出し、予算に応じて日程を組み、効率的に取材を行って完成に近づけていくという流れだ。役割分担は明確で、あまりその役割を越境することはない。ところがigokuは、特集のテーマが決まると、具体的に何を書くかを決める前に、とりあえず編集部メンバー全員で「体験」しに行くのだ。 

　たとえば認知症を特集したときには、編集部のメンバーで認知症の方が暮らすグループホームに行き、まったりと過ごすところから始めた。編集長から示されるのは「次は認知症で何かやりたい」というアイデアのアイデアに過ぎない。だから「何も材料がないからとりあえずどこかに見に行こう」という流れになり、グループホームに行ったのだった。 

　グループホームに行ってはみたものの、介護職員ではないから介助はできない。できることと言えば、一緒にお昼ご飯を用意したり、それを食べたり、お茶を飲みながら地元の昔の話を聞いたりしていただけ。グループホームのデザインやしつらえが本当に「田舎のばあちゃんち」のように整えられているので（そのほうが利用者もストレスがないから）、目の前の人を「認知症の方々」とは思わなかったし、本当に知り合いのばあちゃんの家みたいなので、あまりのリラックスさに寝落ちしそうになったほどだ。

　もし「認知症の方々を取材に行く」ことを貫いていたら。ぼく個人の体験ではなく、当事者や家族、支援者を主語に語ることになるだろう。専門家による提言なども盛り込まれるのかもしれない。行政の制度やサービスの紹介なども整理するページもできるはずだ。おそらく、自治体がつくる福祉メディアが認知症を特集したらそうなると思う。けれど、当事者に寄り添うばかりの記事では多くの読者は自分ごとにできない。当事者や支援者、専門家の声を発信することはできるかもしれないけれど、認知症が持つ負のイメージの解消、というものからは離れてしまうだろう。当事者からの発信ではなく、共事者の体験が力を持つこともあるはずだ。そんな気持ちで特集を仕上げたのを覚えている。 

  

偶然性への信頼

　改めて振り返ると、igokuの取材の最大の特徴は、明確な目的や意図を強く掲げずに走り出すことだ。正確には「こんなふうにつくりたい」という意図は間違いなくある。大事なことは「それがべつに崩れてしまってもいい」という諦めがあることだ。しかし、その「諦め」とは、言い換えれば「信頼」ということだと思う。どれほど想定外のことが起きても、いや、想定外のことが起きるからこそおもしろいのだし、この編集メンバーならおもしろくできるはずだと思っていた。そしてなにより、地域の先輩方、シルバーの皆さんがつまらないはずないという強い信頼があるのだった。だから、予定や企画意図をしっかり決め込まなくて良かったわけだ。 

　信頼があればこそ偶然性に身を開くことができるということかもしれない。逆に言えば、信頼がなければなにごとも自分の意図通り、目的通りにことを進めたくなり、偶然は排除したくなる。予定をガッチリ固めれば安心はできるだろう。しかし、そのような場には誤配の種は撒かれない。 

　非効率的な進め方ゆえ、締め切りが大幅に延びることもあるし、制作途中で大幅な方向転換も起こり得る。だが、人生とはそもそもそういうものだ。明日死ぬかもしれないし、来週コロナウイルスに感染するかもしれない。来月いきなり、ぼくの両親が施設に入ることになる可能性だってある。igokuは、そういう「人生のままならなさ」をポジティブにおもしろがっていこうというメディアだからこそ、制作過程においても「ままならなさ」を許容しなければいけなかった。そうして偶然性に開くことで、あらゆる状況を、ふまじめにおもしろがろうとする回路も開かれる。それは極めて共事的なアプローチだと思う。 

　そこで大事なことは、いかに優れた文章を書くかではなく、いかにして、いい時間を呼び込むかだ。いまこの瞬間を最高におもしろいものと捉えた結果として、いい記事や、いい映像が残る。だからまずは、相手を信頼し偶然に身を晒してみることだ。

　そんな不安定な取材体制で、リケンさんは不安にならないの？　とよく聞かれるが、不安はまったくない。予定にないことが起きれば、それを書けばいいし、想定外の何かが発生したら、それをおもしろがればいいからだ。それを書けばいいのだから、書けないことはない。鋭いオピニオンを書くわけではないのだ。実際、igokuの記事は、編集部が体験したことがそのまま書かれることが多い。自分たちはここでこれをした、こんな体験をした、その結果、こんなことがわかった、自分のなかにこんな変化があった……。igokuに書かれていることは、編集部の体験記であり紀行文なのだ。 

　ぼくは、igokuの取材を続けるうち、先ほど紹介した「フラットな横の関係」に加え、この「プロセスの開示」もまた「共事的取材」のアウトプットになり得ると考えるようになった。体験したことを書くのであれば専門的な見解は必要ないし、強い当事者性も必要ない。何かを体験し、だれかと「事を共に」した経験を、そのまま書けばいい。そこには、時間の経過、自分や他者の変化のありようが綴られていくはずだ。 

　人は、ずっと変わらずにいられるものだろうか。認知症のおばあちゃんたちに対してまじめに対応しないとまずいのではないかと考えていたぼくたちが、ふまじめに交流するうち社会の側にある偏見や理不尽に思い至り、「認知症とは自分たちの課題なのだ」と考えるに至る。そんな大きな変化を、ぼくはigokuで自ら体験した。 

　賛成派は賛成であり続け、反対派は反対であり続ける、なんてことがあるだろうか。以前は反対だったが賛成に回るようになった。以前は偏見を持っていたがいまはちがう。学んで考え方が少し変わった、前はこう思っていたがいまはこうだと、人は変化していくものではないだろうか。なにごとも「陣営」で消費されるSNS社会では、変化は「裏切り」と見えるかもしれないが、自ら変化していくこと、その変化が書き綴られたものにぼくは希望を感じる。今日は「敵」同士だとしても、将来はともに手を携える可能性はある。対話の糸口や部外者の関わりしろは、そんな「変化」と「プロセス」のなかにあると思うのだ。

　当事者の声は重要だ。専門家の解説も必要だ。だが、「そのふたつ」しかなければ、我々のような、当事者性もない、専門性もない、ただ祈ること、ただ状況を見守ることしかできない共事者たちは、どうなってしまうのだろうか。反戦や早期停戦を望めば、ウクライナの人たちに寄り添っていない、民主主義を守る戦いに賛同しないのか、状況を正しく理解していないのではないかと批判されるし、祈るだけでは意味がない、金を出せ、思いがあるならウクライナに行くべきだ、行けないのなら黙っていろとマウントされてしまう。当事者に寄り添って行動するか、専門家の見解の通りに正しく状況を理解するか、そのどちらかを踏襲しなければ、その問題について語る資格がないというようなこの状況下で、言いようのないモヤモヤを抱えている人も、案外多いのではないだろうか。 

　当然、戦争には反対だし、一方的に侵略されたウクライナの人たちには、可能な限り寄り添いたいとも思う。プーチンを許すことは当然できない。そんなことは自明だが、ウクライナに寄り添おうとすればするほど戦争を激化させてしまうことへの「モヤモヤ」くらいは吐露させてほしい。そういう複雑な感情を、ぼくたちはもっと遠慮なく社会に発信していっていいと思うし、そういうモヤモヤを、メディアは取り上げていってほしい。

　取材を生業とする記者は日々忙しく、紙幅も放送時間も限られ、当事者に寄り添うことを求められる。しかし、当事者はずっと当事者であり続け、被害者はずっと被害者であり、無関心な人はなにごとに対しても無関心なのだとしたら救いがない。記者自身が本来求められている役割から意識的に逸脱し、取材をせず「過ごす」時間を増やしたり、専門性や当事者性の低い人に話を聞いてみたり、報道部や編集部以外のビジネスセクションの人たちと協働でメディアを制作してみたり。記者に求められる当事者性と専門性の高さを「敢えて」「意識的に」外すような取り組みに期待したい。それは「当事者性をかき混ぜる」ことにつながるはずだ。 

　またあるいは、取材や記事などのコンテンツではなく、「体験を共有する場」をつくるのも有効かもしれない。仮想現実など新しいテクノロジーを使えば、当事者が見ている世界を体験することもできる。そうした体験を、当事者や専門家の言葉ではなく、紛れもない自分の言葉で書いていってほしい。記者が「自分ごと」にできない取材が、どうして読者が自分ごとにできるだろう。だれよりも記者自身が体験し、没頭し、目的を持たずに漂流して、ふまじめに「事を共に」してほしい。その体験を、もっと書き綴っていってほしい。 

　原発事故から11年。ウクライナ情勢によって、共事の関わりは、前にもまして狭められているようにも感じる。取材という行為を、当事の世界だけでなく、共事の世界からいま一度作り上げていくためにも、深くコミットするか、専門知で理論武装するか、そのどちらでもない関わりの回路を、これからも考え続けたい。 

  

撮影＝小松理虔 
  
次回は2022年7月配信の『ゲンロンβ75』に掲載予定です。